相続した絵画や掛け軸、陶磁器などについて、誰が受け継ぐのか決まらないことがあります。
相続人の誰も取得を希望しない場合もあれば、反対に、複数の相続人が同じ作品を希望する場合もあります。作品に対する思い入れはあっても、保管場所や維持費を考えると引き取れない、ということもあるでしょう。
美術品は、現金のように均等に分けることができません。相続人が3人だからといって、1枚の絵画を3つに分けることはできず、作品を3点に分けても、それぞれの価値が同じとは限りません。
誰が相続するか決まらないときに大切なのは、すぐに売るか残すかを決めることではありません。
まず、作品の内容、価値、保存状態、維持にかかる負担を明らかにし、相続人全員が同じ情報を共有することです。そのうえで、現物分割、代償分割、売却による換価分割、一時保管などの選択肢を比較します。
美術品を相続する人が決まらない場合の考え方と、家族間の行き違いを防ぐための進め方を解説します。
「誰も欲しくない」と「複数人が欲しい」は分けて考える
美術品の承継が決まらない理由は、大きく二つに分かれます。
一つは、相続人の誰も取得を希望していない場合です。
もう一つは、複数の相続人が同じ作品の取得を希望している場合です。
この二つでは、検討すべき内容が異なります。
誰も希望しない場合は、売却、寄贈、一定期間の保管などを中心に考えます。複数人が希望する場合は、作品を取得する人と、ほかの財産や代償金を受け取る人との間で、どのように公平を保つかが問題になります。
実際には、次のような事情が重なっていることもあります。
- 金銭的価値はあるが、誰も飾る場所を持っていない
- 故人が大切にしていたため、売却に抵抗がある
- 一人は欲しいが、ほかの相続人は売却を希望している
- 作品の価値が分からず、判断できない
- 相続人ごとに作品の評価が違う
- 高額だと思っている人と、価値がないと思っている人がいる
- 保管や修復の費用を誰が負担するか決まらない
- 将来値上がりするのではないかという期待がある
- 売却先や査定額に納得できない人がいる
こうした状態で結論だけを急ぐと、作品の問題が家族間の感情的な対立に変わってしまうことがあります。
まず、なぜ決められないのかを整理することが必要です。
最初に遺言書と所有関係を確認する
分け方を話し合う前に、その美術品が本当に相続財産なのかを確認します。
自宅に飾られていた作品であっても、亡くなった方の所有物とは限りません。
次のような可能性があります。
- 会社名義で購入した作品
- 配偶者が購入した作品
- 親族や知人から預かっていた作品
- 画廊や作家から借りていた作品
- 既に生前贈与されていた作品
- 共同で購入した作品
- 売却や修復のために一時的に預かっていた作品
購入時の領収書、契約書、会社の固定資産台帳、保険証券、画廊との書類などを確認します。
遺言書がある場合は、特定の作品を誰に承継させるか、寄贈や売却について希望が記されていないかも確認してください。
ただし、故人が生前に「この絵は長男に渡したい」と話していたというだけでは、法的な扱いが明確にならない場合があります。遺言書の内容、相続人の範囲、遺留分などが関係するときは、弁護士や司法書士などへ相談する必要があります。
価値が分からないまま話し合わない
相続人を決められないときは、遺産分割の前に査定を受け、作品のおおよその市場価値を確認します。
美術品は、大きさや見た目だけでは価値を判断できません。
同じ作家の作品でも、次の条件によって評価は異なります。
- 真作か、模写や複製か
- 原画か版画か
- 技法
- 制作年代
- 画題やモチーフ
- 寸法
- 保存状態
- サインや落款
- 鑑定書や共箱の有無
- 展覧会への出品歴
- 購入先や来歴
- 現在の市場需要
外見の立派な大作より、小さな作品の方が高く評価されることもあります。高額で購入した作品でも、現在の市場では購入時と同じ価格にならない場合があります。
作品が複数あるときは、「美術品一式」として総額だけを確認するのではなく、できるだけ作品ごとの査定額を出してもらいましょう。
個別の価値が分からなければ、誰が何を取得するか、公平な話し合いをすることができません。
査定額の目的と基準日をそろえる
美術品には、目的の異なる複数の価格があります。
- 相続税申告のための評価額
- 遺産分割の話し合いで用いる評価額
- 買取業者が提示する買取価格
- オークションの落札予想価格
- 画廊などでの販売価格
- 美術品保険のための評価額
これらは同じ金額になるとは限りません。
相続人の一人が買取価格を示し、別の相続人が百貨店での購入価格を示して比較しても、価格の目的が異なるため、話し合いがかみ合いません。
査定を依頼するときは、「遺産分割の参考にしたい」「現在売却した場合の価格を知りたい」など、目的を明確に伝えてください。
また、査定した日も記録します。
美術品の市場価格は、作家への評価、流通量、為替、国内外の需要などによって変わります。数年前の査定書を現在の分割や売却にそのまま使用できるとは限りません。
相続人全員が、同じ目的、同じ基準日の価格を共有することが重要です。
選択肢1 作品ごとに相続人を決める「現物分割」
作品が複数ある場合は、それぞれを別の相続人が取得する方法があります。これを現物分割といいます。
例えば、長男が日本画、次男が掛け軸、長女が陶磁器を取得するといった分け方です。
作品を家族の中に残せることが利点ですが、単純に点数だけを均等にしても、公平な分割にはなりません。
3人の相続人が1点ずつ取得しても、それぞれの査定額が300万円、50万円、5万円であれば、大きな差が生じます。
現物分割を選ぶ場合は、作品ごとの評価を確認し、預貯金やほかの相続財産と合わせて全体のバランスを調整します。
また、作品に対する思い入れも考慮します。
故人と一緒に購入した作品、幼い頃から実家に飾られていた作品、家族の肖像画などは、市場価格だけでは測れない意味を持っています。
話し合いでは、査定額だけでなく、次の点も確認するとよいでしょう。
- 誰が取得を希望しているか
- 取得を希望する理由
- 適切に保管できるか
- 修復や保険の費用を負担できるか
- 将来売却するときに家族へ連絡するか
- 作品の来歴や付属資料を引き継げるか
選択肢2 一人が取得して代償金を支払う「代償分割」
一人の相続人が作品を取得し、その代わりにほかの相続人へ金銭を支払う方法を代償分割といいます。
例えば、査定額300万円の絵画を長男が取得し、相続分に応じて長男がほかの相続人へ代償金を支払う形です。
作品を売却せず、家族の中で一体のまま残せることが大きな利点です。
特に、故人が大切にしていた作品、代々承継されてきた掛け軸、家族にとって象徴的な作品などに適しています。
ただし、代償分割には次の条件があります。
- 作品を取得する人に代償金を支払う資力がある
- 相続人が作品の評価額に合意している
- 支払時期と支払方法が決まっている
- 遺産分割協議書に内容を正確に記載する
- 作品と鑑定書、箱などの付属品を特定できる
査定額には幅が出ることがあります。複数の専門業者による査定額が異なる場合は、単純に最も高い金額だけを採用するのではなく、それぞれの査定条件を確認します。
即時買取価格なのか、委託販売を前提とした予想価格なのか、オークションでの落札予想価格なのかによって、金額の意味が違うからです。
選択肢3 売却して代金を分ける「換価分割」
誰も作品の取得を希望しない場合や、一人が取得するための代償金を用意できない場合は、作品を売却し、代金を相続人間で分ける方法があります。
これを換価分割といいます。
現金に換えることで、相続分に応じて分けやすくなるのが利点です。保管場所、修復、保険など、将来の維持負担もなくなります。
一方で、売却した作品を後から取り戻すことは困難です。
故人の思い入れがある作品については、査定額だけを見て急いで売却せず、本当に家族の中で取得を希望する人がいないか、もう一度確認してください。
換価分割を行うときは、相続人全員で少なくとも次の点を確認します。
- どの作品を売却するか
- 誰が査定を依頼するか
- どの業者へ売却するか
- 最低限希望する金額を設けるか
- 買取、委託販売、オークションのどれを選ぶか
- 手数料や運搬費を誰が負担するか
- 売却代金をどの口座で管理するか
- 費用を差し引いた後の金額をどう分けるか
- 売却に伴う税金を誰が確認するか
- 売却後に作品の記録を残すか
一人の相続人が勝手に売却先を決めると、査定額や手数料をめぐって疑念が生じることがあります。
売却前に査定書と条件を共有し、合意した内容をメールや書面に残しておきましょう。
買取・委託販売・オークションは同じではない
換価分割を選ぶ場合も、売却方法は一つではありません。
買取
専門業者が作品を直接買い取ります。
査定額に合意すれば比較的短期間で売却でき、受取額を事前に確認しやすい方法です。遺産分割を早く進めたい場合や、売却時期を明確にしたい場合に向いています。
委託販売
画廊や専門業者へ販売を委託し、購入者が見つかった後に代金を受け取ります。
買取より高い価格で販売できる可能性がありますが、買い手が見つかるまで時間がかかり、必ず売れるとは限りません。販売手数料、保管料、返却時の費用なども確認が必要です。
オークション
複数の購入希望者が競ることで、予想以上の価格になる可能性があります。
一方、落札されない可能性があり、出品手数料、運搬費、保険料、鑑定料、不落札時の返送料などが発生することもあります。公表される落札価格と、手数料を差し引いた相続人の受取額は同じではありません。
どの方法がよいかは、作品の市場性、売却を急ぐかどうか、費用、相続人の希望によって変わります。
有名作家だからオークションが最適、というわけではありません。国内で安定した需要がある作品は買取に向くこともあれば、希少性が高く評価が分かれる作品はオークションに向くこともあります。
選択肢4 複数の相続人で共有する
一つの美術品を複数の相続人が共有で取得する方法もあります。
結論を急がず、家族全員で所有を続けられるように見えますが、共有には注意が必要です。
作品を共有すると、将来、次のような事項について意見を調整しなければなりません。
- 誰の家に置くか
- 誰が作品を管理するか
- 保険料を誰が負担するか
- 修復費用をどう分担するか
- 展覧会へ貸し出すか
- 作品を移動してよいか
- 売却するか
- いくらで売るか
- 共有者の一人が亡くなったときどうするか
共有者の世代が変わると、権利関係がさらに複雑になる可能性があります。
裁判所の案内でも、共有分割は、将来、管理や処分について共有者間の意見が食い違ったときに問題が生じる可能性があるため、選択には注意が必要とされています。
共有を選ぶ場合は、少なくとも管理者、保管場所、費用負担、移動、貸し出し、売却の条件を文書で決めておくことが重要です。
「今は決められないから共有にする」という理由だけで選ぶことはおすすめできません。
選択肢5 期限を決めて一時保管する
相続人の意見がまとまらない場合、直ちに売却や分割をせず、一定期間だけ保管する方法もあります。
一時保管は、結論を先送りするためではなく、作品の調査、査定、家族の話し合いに必要な時間を確保するために行います。
保管期間中に確認する事項は次のとおりです。
- 作家と作品の調査
- 鑑定書や購入資料の捜索
- 査定額の確認
- 正式鑑定の必要性
- 修復の緊急性
- 相続税評価
- 取得希望者の有無
- 売却方法と費用
- 故人の意向を知る人への確認
一時保管を選ぶときは、期限と管理方法を決めます。
「当面は長女が預かる」というだけでは、後から所有権や管理責任について認識が食い違うことがあります。
次の内容を書面に残しておくと安心です。
- 一時保管であり、所有者が決まったわけではないこと
- 保管する作品の一覧
- 保管開始日
- 保管期限または再協議日
- 保管場所
- 管理責任者
- 鍵や入室権限
- 保険の有無
- 保管費用の負担方法
- 修復や移動を行う場合の承認方法
- 相続人が作品を確認する方法
- 査定や撮影のために持ち出す場合の手続
作品を預かった人が、自分の判断で売却、修復、額装変更、貸し出しなどを行わないことも確認してください。
美術品に適した保管場所を選ぶ
話し合いが長引いても、作品の劣化は待ってくれません。
特に、空き家になった実家、湿気の多い蔵、温度変化の大きい倉庫に作品を置いたままにすると、カビ、シミ、ヤケ、ひび割れ、虫害などが進む可能性があります。
一時保管では、次の点を確認します。
- 直射日光が当たらない
- 高温多湿にならない
- 急激な温度変化が少ない
- 雨漏りや結露がない
- 床へ直接置かない
- カビや害虫の被害がない
- 作品を重ねすぎない
- 地震や転倒への対策がある
- 第三者が自由に出入りできない
- 大型作品を安全に搬出できる
美術品を一般のトランクルームへ預ける場合は、温湿度管理、保険、禁止品、補償範囲を確認してください。
保管場所を移す際も、相続人の一人が自家用車で安易に運ぶことは避けた方がよいでしょう。大型の絵画、掛け軸、陶磁器、彫刻などは、梱包や持ち方を誤ると破損するおそれがあります。
すべてを同じ方法で分ける必要はない
相続した美術品が複数ある場合、すべてを売る、すべてを一人が取得する、と一つの方法に統一する必要はありません。
作品ごとに異なる方法を選ぶことができます。
例えば、次のような分け方です。
- 家族にとって重要な作品は一人が承継する
- 代償金を支払える作品は代償分割にする
- 誰も希望しない作品は売却する
- 鑑定に時間がかかる作品は一時保管する
- 市場性が限られる作品は寄贈を検討する
- 思い出のある作品は写真と記録を残してから売却する
「売るか残すか」の二択で考えると、話し合いが行き詰まりやすくなります。
個々の作品について、価値、思い入れ、保管負担、市場性を確認し、最も適した方法を選ぶ方が現実的です。
寄贈は必ず受け入れてもらえるわけではない
相続人の誰も取得せず、売却にも抵抗がある場合、美術館や公共施設への寄贈を考えることがあります。
ただし、美術館は申し出のあった作品をすべて受け入れるわけではありません。
収蔵方針、作家、作品の質、保存状態、来歴、保管場所、将来の管理費などを検討したうえで、受け入れの可否を判断します。
寄贈を検討する場合は、作品を突然持ち込まず、次の資料を用意して事前に相談します。
- 作品全体の写真
- 作家名と作品名
- 技法と寸法
- 制作年代
- サインや落款
- 鑑定書や作品証明書
- 購入先と来歴
- 保存状態
- 寄贈を希望する理由
寄贈先が決まるまでの保管責任や、運搬費を誰が負担するかも確認が必要です。
「将来値上がりするかもしれない」だけで保管しない
美術品の分割が決まらない理由として、「今後値上がりするかもしれない」という期待があります。
確かに、作家が再評価され、市場価格が上がることはあります。しかし、将来の価格を確実に予測することはできません。
保管を続ける間には、次の負担やリスクがあります。
- 保管場所の確保
- 保険料
- 温湿度管理
- 修復費用
- 災害や盗難
- カビや虫害
- 相続人の世代交代
- 市場価格の下落
- 鑑定制度や流通環境の変化
将来の値上がりだけを理由に共有や長期保管を選ぶのではなく、維持費と管理責任を含めて判断することが大切です。
売却代金だけでなく費用と税金も確認する
作品を売却して分配する場合、査定額や落札価格の全額が相続人へ分配されるとは限りません。
売却方法によっては、次の費用がかかります。
- 仲介手数料
- オークションの出品手数料
- 鑑定料
- 運搬費
- 梱包費
- 保険料
- 修復費
- 保管料
- 不落札時の返送費
また、売却によって利益が生じた場合は、譲渡所得の確認が必要になることがあります。
分配について合意するときは、売却価格ではなく、必要な費用や税金を考慮した後の受取額をどのように扱うか決めておきます。
相続税と売却時の所得税は別の税金です。高額な作品を売却する場合や、故人の購入価格が分からない場合は、売却前に税理士へ相談してください。
相続税の申告期限は分割が決まらなくても進む
美術品を誰が相続するか決まっていなくても、相続税の申告期限が自動的に延びるわけではありません。
相続税の申告と納税は、原則として、被相続人が亡くなったことを知った日の翌日から10か月以内です。
遺産が未分割の場合も、期限までに申告が必要になります。
美術品の調査や査定、正式鑑定には時間がかかることがあります。分け方が決まっていない場合でも、作品の一覧作成と評価は早めに始め、相続税の申告が必要か税理士へ確認してください。
話し合いがまとまらないとき
相続人同士の話し合いが難しくなった場合は、当事者だけで結論を出そうとせず、第三者を入れることも検討します。
相談先は、問題の内容によって異なります。
- 美術品の市場価値や売却方法は美術品の専門業者
- 相続税評価や売却時の税金は税理士
- 遺産分割協議や権利関係は弁護士
- 遺産分割協議書や相続手続は司法書士などの専門家
遺産分割について相続人間の話し合いがまとまらない場合は、家庭裁判所の遺産分割調停を利用する方法があります。
調停では、調停委員会を介して話し合いを進めます。調停でも合意できない場合は、審判手続へ移り、裁判所が判断することになります。
美術品について争いがある場合は、作品の所在、現在の状態、査定書、購入資料、相続人間のやり取りを記録しておくことが重要です。
決める前に共有したい確認事項
美術品を誰が相続するか話し合うときは、次の事項を相続人全員で確認します。
- 作品は本当に被相続人の所有物か
- 遺言書に作品についての指定があるか
- 作品と付属品を特定できているか
- 現在の保存状態はどうか
- 査定の目的と基準日はそろっているか
- 作品ごとの市場価値を確認したか
- 取得を希望する相続人はいるか
- 取得後に適切な保管ができるか
- 修復や保険の費用を負担できるか
- 代償金を支払うことができるか
- 売却する場合の方法と条件は何か
- 売却費用と税金を誰が確認するか
- 一時保管する場合の管理者と期限は決まっているか
- 相続人全員が査定結果を確認しているか
- 合意内容を書面に残しているか
「誰がもらうか」より先に「何を相続するのか」を知る
美術品の相続が決まらないとき、最初から「誰がもらうか」を話し合っても、結論が出ないことがあります。
作品の作者、真贋、技法、保存状態、現在の市場価値が分からないままでは、相続人ごとに前提が異なるからです。
まず、何を相続しようとしているのかを明らかにします。
そのうえで、家族の中で受け継ぐ、代償金を支払って一人が取得する、売却して代金を分ける、期限を決めて保管するなど、作品ごとに適した方法を選びます。
美術品は、単なる換金物ではありません。しかし、故人が大切にしていたという理由だけで、管理できない人へ無理に引き継がせることも適切ではありません。
作品を残すことと、作品を大切にすることは、必ずしも同じではないからです。
適切に保管できる人へ引き継ぐことも、次の所有者へ託すために売却することも、作品を守るための選択肢です。
美術品・絵画買取センターでは、相続した絵画、掛け軸、版画、陶磁器、彫刻、茶道具などの査定を承っています。
相続する人がまだ決まっていない場合、売却するか迷っている場合もご相談ください。作品ごとの内容、現在の市場性、買取価格を確認し、相続人の皆様が話し合うための材料をご案内いたします。
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