「会社にある絵画・美術品、価値が分からないときは？まず確認したい7つのポイント」

2026.9.12

会社にある絵画・美術品の価値が分からないときに確認したい7つのポイント
社長室や応接室、会議室、倉庫などに、いつからあるのか分からない絵画や美術品はありませんか。
「以前の社長が購入したらしい」「取引先から贈られたものかもしれない」「作者名も購入価格も分からない」――法人様から美術品の査定をご依頼いただく際、このようなケースは決して珍しくありません。
オフィス移転や建替え、事業所の統合、資産整理などをきっかけに、長年保管されていた絵画や美術品を整理することもあります。しかし、価値が分からないという理由だけで、一般の不用品と一緒に処分してしまうのはおすすめできません。
美術品の価値は、購入時の価格や見た目だけでは判断できません。購入当時より評価が上がっている作品がある一方、高額で購入された作品でも現在の市場価格が変化していることがあります。また、絵画だけでなく、陶磁器や茶道具、銀製品、贈答品などの中に思わぬ評価ができる品物が含まれていることもあります。
さらに、著名な物故作家の作品で鑑定書が残っていない場合でも、それだけで売却できないとは限りません。作品によっては実物を確認し、来歴や署名・落款、技法、裏面の情報などを確認したうえで、鑑定書がない状態でも買取できる場合があります。
この記事では、美術品を長年取り扱ってきた専門店の立場から、会社に残された絵画・美術品を整理・処分する前に確認しておきたい7つのポイントを解説します。
この記事のポイント
1. 価値が分からなくても、すぐに処分しない
会社に長年置かれている絵画や美術品は、現在の担当者様が購入時の事情を知らないことも珍しくありません。「いつ購入したのか分からない」「作者名が読めない」「購入価格の記録が残っていない」といった状態でも、それだけで価値がないと判断することはできません。
美術品の市場価格は時間とともに変化します。購入当時はそれほど高額ではなかった作家が、その後評価を高めていることもあれば、反対に高額で購入された作品でも、現在の市場では当時と異なる価格になっていることがあります。
また、額の裏側や作品の裏面、共箱、収納箱などに、作家名や作品名、画廊・百貨店のシール、展覧会歴など、査定の手掛かりになる情報が残されている場合もあります。見た目だけでは判断せず、まずはそのままの状態で確認することが大切です。
「詳細が分からない」は珍しいことではありません
法人様からのご相談では、現在の担当者様が作品の作者や購入経緯をご存じないケースも多くあります。作者名や購入価格を事前に調べていただく必要はありません。分かる範囲の情報と作品そのものを確認することで、査定を進められる場合があります。
特にオフィス移転や建替え、事業所の閉鎖などで処分期限が決まっている場合は、家具や什器と一緒に整理を進めてしまいがちです。価値のある作品を誤って処分してしまわないためにも、絵画や美術品については一般の不用品とは分けて、処分する前に一度確認することをおすすめします。
2. 社長室・応接室だけでなく、倉庫や保養所まで確認する
会社が所有する絵画や美術品は、社長室や応接室など、普段目につく場所に飾られているものだけとは限りません。長い社歴のある企業ほど、過去の移転や改装、役員交代などをきっかけに、以前飾られていた作品が倉庫や書庫などへ移され、そのまま長期間保管されていることがあります。
本社だけでなく、支店や営業所、会議室、役員室、倉庫、社宅、保養所などに美術品が残されているケースもあります。特に保養所や迎賓施設などでは、開設時に室内装飾として複数の絵画や工芸品をまとめて購入していることもあります。
確認しておきたい場所
社長室・役員室・応接室・会議室・受付・廊下・倉庫・書庫・支店・営業所・社宅・保養所など。現在飾られている作品だけでなく、壁から外されて保管されている額や、箱に入ったままの美術品も確認しておくと安心です。
また、作品が複数の拠点に分散していると、会社として所有している美術品の全体像を把握できていないこともあります。オフィス移転や拠点統合、保養所の売却などは、こうした美術品を一度整理して確認する良い機会でもあります。
すべての作品について作者名や購入履歴を調べてから査定を依頼する必要はありません。点数が多い場合でも、まずは所在を確認し、分かる範囲でまとめておくだけで十分です。詳細が不明な作品については、専門店が実物や画像を確認しながら調べていくことができます。
3. 絵画だけでなく、贈答品や価値が分からないものも確認する
法人様の美術品整理では、絵画や彫刻のように一目で「美術品」と分かるものだけでなく、取引先などから贈られた陶磁器、花瓶、置物、茶道具、銀製品、記念品などが一緒に保管されていることがあります。
こうした品物は、箱に入ったまま長期間保管されていることも多く、会社側でも「贈答品だからそれほど価値はないだろう」と考えてしまいがちです。しかし、実際には著名な作家や窯元の作品が含まれていたり、金や銀など素材そのものに価値があったりする場合があります。
また、陶磁器や工芸品では、作品本体だけでなく、共箱に書かれた作家名や箱書き、栞、購入時の資料などが査定の重要な手掛かりになることがあります。そのため、箱や付属品も処分せず、できるだけ揃った状態で確認することが大切です。
BKKCでは贈答品なども一点ずつ確認します
法人様からまとめて査定をご依頼いただいた場合、絵画だけを確認して、その他の品物を一括して判断することはありません。査定対象となる陶磁器や工芸品、銀製品、贈答品などについても一点ずつ確認し、評価できるものがないか丁寧に査定します。
特に長い社歴のある企業では、何十年も前の贈答品や記念品が残されていることがあります。当時は一般的な贈答品として受け取ったものでも、現在では作家性や希少性、素材などによって評価できるケースもあります。
「これは査定に出すほどのものではない」と担当者様の判断だけで選別する必要はありません。価値が分からないものも含めて確認することで、処分してしまう前に、本来評価できる品物を見つけられる可能性があります。
4. 鑑定書がない著名作家の作品も、最初から諦めない
会社が長年所有している絵画の中には、著名な物故作家の作品でありながら、現在一般的に流通している鑑定書が付属していないものもあります。特に何十年も前に購入された作品では、購入当時から鑑定書が付いていなかったり、その後の移転や保管の過程で資料が失われていたりすることも珍しくありません。
現在の美術市場では、作家によって所定の鑑定機関や鑑定人による鑑定書が取引上重要になる場合があります。しかし、鑑定書がないという理由だけで、その作品に価値がないと判断することはできません。
BKKCでは、このような作品についても最初から鑑定書取得後の買取とはせず、作家や作品に応じて実物を確認します。署名や落款、技法、作品の状態、額装、裏面の書き込みやラベル、購入先や来歴に関する資料など、確認できる情報を総合的に見たうえで査定を進めます。
鑑定書なしでも買取できる場合があります
作家や作品によっては、実物を確認したうえで、鑑定書が付属していない状態でも当社で買取できる場合があります。一方、実物を見たうえで鑑定書の取得が必要と判断した作品については、鑑定代行を含めて個別にご提案させていただきます。
そのため、「鑑定書が見当たらないから売却できないだろう」と会社側で判断して処分したり、査定対象から外したりする必要はありません。購入時の領収書、画廊や百貨店の資料、展覧会図録、作品に貼られたシールなどが残っている場合は、それらも一緒に保管しておいてください。
なお、BKKCが作家の真贋を証明する鑑定書を発行するものではありません。正式な鑑定が必要な作品については、それぞれの作家に対応する鑑定機関等の判断が必要になります。
5. 購入価格と現在の価値は一致しない
会社で購入した絵画や美術品について、「当時100万円で購入したから、今もそれくらいの価値があるだろう」と考えることがあります。しかし、美術品の購入価格と現在の市場価格は必ずしも一致しません。
美術品の相場は、作家の評価や人気、作品の希少性、国内外の需要、オークションでの取引状況など、さまざまな要因によって変化します。そのため、購入当時は高額だった作品でも現在の市場価格が下がっていることが大半ですが、稀に数十年前の購入時より大きく評価を上げている作家や作品もあります。
購入価格が分からなくても査定できます
購入時の領収書や価格の記録が残っていなくても、現在の市場での取引状況などをもとに査定することができます。反対に購入価格が分かっている場合も、その金額だけを基準にするのではなく、現在の相場を確認することが重要です。
また、同じ作家の作品であっても、制作年代、技法、サイズ、題材、作品の状態、来歴などによって評価には大きな差が生じることがあります。「有名な作家だから高い」「無名に見えるから安い」といった単純な判断ができないのも、美術品査定の特徴です。
会社の資産台帳や購入時の資料が残っている場合は、作品との照合に役立つことがありますので、査定前に処分せず保管しておくことをおすすめします。ただし、帳簿上の金額と現在の美術市場での価値は別のものとして考える必要があります。
6. オフィス移転・建替えでは「処分する順番」が重要
オフィス移転や本社建替え、事業所の統合・閉鎖などでは、家具や什器、書類などと一緒に、絵画や美術品も短期間で整理しなければならないことがあります。こうした場合に気をつけたいのが、「何を先に処分するか」という順番です。
不用品回収やオフィス什器の処分を専門とする業者と、美術品を専門に扱う業者では、それぞれ得意とする分野が異なります。絵画や工芸品、骨董品などが含まれている場合は、すべてを一括して処分する前に、美術品について専門的な査定を受けておくことをおすすめします。
おすすめする整理の順番
① 絵画・美術品・工芸品・贈答品などを確認する
② 美術品の専門店に査定を依頼する
③ 売却するものと残すものを分ける
④ その後、残った家具・什器・不用品などを整理・処分する
この順番で進めれば、価値のある美術品を誤って処分してしまうことを防ぎやすくなります。また、売却できる作品があれば、処分する物量そのものを減らせる場合もあります。
特に注意したいのは、壁に掛かっている絵画だけを美術品と考えないことです。倉庫に積まれた額、箱に入った陶磁器や茶道具、彫刻、置物、贈答品なども含め、まずはまとめて確認しておくと安心です。
移転や建替えまでの期間が限られている場合は、早めに査定を依頼しておくことも大切です。点数や保管場所、搬出期限などを事前に伝えておけば、その後の査定や引き取りについてもスケジュールを組みやすくなります。
7. 大量の美術品でも、引き取り・運搬まで任せられる
法人様が絵画や美術品を売却する際には、査定価格だけでなく「売却が決まった作品をどうやって運び出すのか」という問題もあります。大型の絵画や彫刻、重量のある美術品、数十点・数百点単位の作品となれば、担当者様だけで梱包や搬出を行うのは現実的ではありません。
BKKCでは、買取が成立した美術品の引き取り・搬出・運搬についても当社で手配します。必要に応じて作品の点数やサイズ、建物の搬出条件などを事前に確認し、案件に合わせた方法で対応します。
引き取り・運搬にかかる費用も当社が負担します
当社で買取が成立した作品については、引き取りや運搬の手配を当社で行い、その費用も当社が負担します。法人のご担当者様に美術品専門の運送会社を探していただいたり、大型作品をご自身で梱包・発送していただいたりする必要はありません。
また、複数のフロアや拠点に作品が分散している場合や、オフィス移転・建替えなどで搬出期限が決まっている場合も、事前に状況をお知らせください。査定から売却、搬出までを見据えて進めることで、社内のご担当者様の負担をできるだけ抑えながら美術品を整理することができます。
点数が多いからといって、あらかじめ社内ですべての作品を選別したり、詳細な作品リストを作成したりする必要はありません。作者や購入時期が分からない作品、箱に入ったままの工芸品や贈答品なども含め、まずは現状のままご相談いただけます。
会社に残された美術品を整理する際には、「何が売却できるのかを確認すること」から「実際に作品を搬出すること」まで、一連の作業を任せられる専門店を選ぶことも、スムーズに進めるためのポイントです。
まとめ｜会社の絵画・美術品は、分からない状態のままご相談ください
会社に長年保管されている絵画や美術品は、現在のご担当者様が作者名や購入時期、購入価格などを把握していないことも珍しくありません。だからといって、社内ですべてを調べてから査定を依頼する必要はありません。
大切なのは、価値が分からない段階で処分してしまわないことです。絵画だけでなく、陶磁器や工芸品、茶道具、金・銀製品、贈答品なども含めて確認することで、評価できる品物が見つかる場合があります。
また、著名な物故作家の作品で鑑定書が残っていない場合も、それだけで査定対象から外す必要はありません。作家や作品によっては、実物を確認したうえで鑑定書がない状態でも買取できる場合があります。
BKKCの法人様向け美術品査定
・作者や購入価格が分からない作品も確認します
・絵画だけでなく、工芸品や贈答品なども一点ずつ確認します
・鑑定書のない著名作家の作品も、実物を確認して買取できる場合があります
・点数の多い法人案件にも対応します
・買取成立後の引き取り・搬出・運搬は当社で手配します
・引き取り・運搬にかかる費用も当社が負担します
オフィス移転、本社建替え、事業所の統合・閉鎖、保養所の売却、資産整理などで美術品を整理する場合も、作品の詳細が分からない状態からご相談いただけます。
売却する作品が決まった後の社内決裁や必要書類、会計・税務上の注意点については、下記の記事でも詳しく解説しています。
法人様の絵画・美術品をまとめて査定いたします
作者や購入価格が分からない作品、点数の多い美術品もそのままご相談ください。オフィス移転・建替え・資産整理など、法人様の状況に合わせて査定から買取、搬出・運搬まで対応いたします。


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査定料・出張料は無料です。買取成立後の引き取り・運搬費用も当社が負担いたします。